ケインズ研究メモ
■ 伊東光晴さんの本（2006）から

  

    

      

        

          
多元的（double-jointed）な理論
          
統計的検証可能（observable）な理論
          
不確実性（uncertainty）の前提
          
合成の誤謬（fallacy of composition）の発見
          
方法的個人主義の否定
        
        from 現代に生きるケインズ, p.59 by 2006, 伊東 光晴
      
      

        古典派の労働需給曲線

        
        
from p.61, 2006, 伊東 光晴
      
      

        ケインズの労働需給曲線

        
        
from p.76, 2006, 伊東 光晴
      
    
    

      

        群盲象を評す

        

        from Wikipedia
      
      

        ケインズの労働需給曲線における古典派の説明範囲

        

        from p.100, 1962, 伊東 光晴 (derived from L. R. Klein)
      
    
  

■ 本荘さんの論文（2019）から


  

    

      
  (Ⅰ) 賃金は労働の［価値］限界生産物に等しい。

        The wage is equal to the marginal product of labour.


  (Ⅱ) 一定の労働量が雇用されている場合、賃金の効用はその雇用量の限界負効用に等しい。

        The utility of the wage when a given volume of labour is employed
        is equal to the marginal disutility of that amount of employment.
      
    
    

      
      
from 2019, 本荘 康生
    
    

      
      
from 2019, 本荘 康生
    
  


  ・ 古典派の理論では、貨幣賃金率の引き下げで均衡が回復する。
    ・ すなわち、失業がなくなる。

  ・ ケインズの一般理論では、実質賃金と貨幣賃金の変動は反対方向になるので、
    ・ 貨幣賃金率の引き下げでは均衡が回復しない。

  ・ 証明 1.1（本荘, 2019）commented by 高橋


まず、貨幣賃金を $W$、物価水準を $P$ として、実質賃金の定義 $ Y = \frac{W}{P}$ から、

$ \frac{d Y}{d W} = \frac{1}{P^2} (P - W \frac{d P}{d W}) = \frac{W}{P^2}(\frac{P}{W} - \frac{d P}{d W}) $
  
すなわち、 $\frac{W}{P}$ と $W$ の変動の相反は、$ \frac{P}{W} < \frac{d P}{d W} $ のときに限って発生する。  

次に、この条件と利潤計算式 $ \pi = P \cdot q - (FC + u \cdot q + W \cdot l)$ との関係を見るため、

利潤最大化条件 $ \frac{d \pi}{d q} = 0 $ から $ P = u + W \cdot \frac{d l}{d q} $ を得て、

上記の相反条件は、$u$ が $W$ に依存しないと仮定すれば、$ \frac{d l}{d q} $ を使って、次のようにも書けるが、

$ \frac{P}{W} < \frac{d P}{d W} = \frac{d l}{d q} + W \cdot \frac{d}{d W}(\frac{d l}{d q}) $

右辺第２項の複雑さから、使いやすいものではないので、$ \frac{d l}{d q} $ を使った説明は分かりにくくなる可能性がある。
（すなわち、左辺で説明した方が分かりやすい）



  


・ 証明 1.2（本荘, 2012）

  ・ $ W = P \cdot Q \cdot S $
  ・ $ Y = \frac{W}{P} = Q \cdot S $

  ・ S が一定という仮定の下では、
  ・ $ \frac{d Y}{d W} = S \cdot \frac{d Q}{d W}$
  ・ なので、$ Y $ の変動の向きは、$ \frac{d Q}{d W} $ の符号（すなわち、正か負か）で決まる。

・ 証明 2（伊東, 1993）



■ 伊東光晴さんの本（1993）から

  ・ 

■ ケインズ一般理論（1936）から
  ・ 一般理論の（重要な）目的の１つが、非自発的失業を理論に取り込むことであり、
     その意味で、古典経済学の不備が説明されている。

  ・ 次の３仮定は、全体が、同時に成立するか、または、同時に崩落するか、
     のいずれかであり、どの１つも論理的に他の２つを包含している、
     という意味で、同義である。（第２章 古典経済学の公準 のまとめ）

    (1) 実質賃金は、既存雇用の限界負効用に等しい。

    (2) 厳密な意味で、非自発的な失業のようなものはない。

    (3) 供給は、次の意味で、自らの需要を創出する。
        総需要価格は、全水準の産出と雇用について、総供給価格に等しい。

    原文：

    (1) that the real wage is equal to marginal disutility of
        the existing employment; 

    (2) that there is no such thing as involuntary unemployment
        in the strict sense;

    (3) that the supply creates its own demand in the sense
        that the aggregate demand price is equal to the aggregate
        supply price for all levels of output and employment.